まちづくりは、ただ一つのキーワードで成り立つ訳ではありません。さまざまな価値観で複眼的に捉える必要があります。私は大学院での福祉住環境の学びを生かして、住宅メーカーで福祉住環境やユニバーサルデザインを中心とした研究開発に携わりました。その後、時代の求めに応じて防犯、防災の研究開発にも着手し、幅広く安全・安心のまちづくりを考えるようになりました。こうした実践活動を通して、住まいやまちづくりに対する社会の要求レベルは年々、高度化していると実感しています。皆さんには、私と一緒に学外に出て行政の方や実務者と協働して、社会の要求レベルに応えられる（知識＋経験＝）実践力や複眼的に捉える力を身につけてほしいと思います。障害当事者とのまち歩きや防犯ボランティアとのパトロール、犯罪現場の現地調査など学外に出る機会は多くあります。

日本建築学会・ユーザオリエンティドデザイン小委員会幹事・計画基礎運営委員会委員、日本福祉のまちづくり学会・関東甲信越支部副支部長などを歴任し、また企業との研究開発などを行っています。こうした経験も皆さんと共有したいと思います。

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世界保健機関（WHO）では、Well-being を「個人や社会の良い状態」と定義しており、「健康と同じように、それは日常生活における一つの要素であり、社会的・経済的・環境的な条件によって決定される」としています。まちには多様な人々が暮らしており、ひとそれぞれに異なるWell-being があります。人々が健康的に暮らすためには、食事や運動のほかに、心地よい空間や住まいによって、心と体のバランスを保っています。特に、社会的なつながりは何よりも大切になります。そのための住まいづくりやまちづくりは、Well-being を支える基盤となります。私は以前、建築士として医療や福祉の関係者とともに障がいのある方や高齢者の住宅改修や福祉用具等に関する専門相談員をしていました。その経験を活かし、生活の基盤となる住まいを整え地域とのつながりをもつためのまちづくりについて活動をしています。そして、専門分野である生活環境整備や福祉のまちづくり、ユニバーサルデザインを通して、障がいの有無にかかわらず、すべての子どもや大人が、ともに遊び・学び・働き・暮らせる社会を目指しています。また、これらを実現するために当事者や自治体や企業等との連携を深めながら実践的な研究に取り組んでいます。

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